通常は、キャッシング会社では、よほどのことが無い限り融資を断ることはありません。では、審査が通らない場合には、どんな理由が考えられるのでしょうか？

まず考えられるのが、過去の延滞や債務整理、自己破産などです。この場合は無条件でＮＧとなるようです。

圧倒的に多いのが、他社での借り入れ件数が許容件数を超えている場合です。

つまり、申し込みをするべき貸金会社を間違えているということです。

勤続年数が最低ラインに満たない、居住確認がとれない場合もＮＧです。

自宅の電話が料金未納で止まっている場合も、まずＮＧになってしまいます。

短期間に３社以上のキャッシング会社に申し込みをした場合も、多重債務になる可能性が高いと判断され、ＮＧになります。

万一審査に通らなかったら、以上のような原因を考えてみて、次回の申し込みに生かすことが大切です。

申込書に記入している勤務先に在籍していることを確認するためです。

また、自宅へ電話して、実際に電話が繋がるかどうか、実際に本人がそこに住んでいるのかどうかという在宅確認も同じように行われます。

しかし、自分の職場に在籍確認の電話がかかってくることは、職場の同僚などにキャッシング申し込みの事実がわかることから、どうしても嫌だという人も多いようです。

でも心配はいりません。

キャッシング会社では、審査のための在籍確認の電話は申込み者のプライバシーを考慮して絶対に社名は言わず、あくまで知人を装って連絡するのです。

また、自営業者の在籍確認の方法ですが、申込み者が会社や店を経営していれば確認はとれやすいのですが、ＳＯＨＯや個人営業の場合、確認は難しくなります。

この場合、確定申告書の控えや営業許可証により確認するようです。

今回は家族構成が審査にどのように影響するのかについてです。

家族構成というのは各家庭で様々ですが、ここで突然ですが次のうち審査に有利になるのはどの家庭だと思いますか？

１．独身で親と同居

２．独身で親と別居

３．既婚で親と同居

４．既婚で親と別居

実は、審査で一番有利になるのは、１番の“独身で親と同居”です。

なぜなら、貸金業者の立場からみれば、万一、申込み者が返済を滞らせて貸金業者に連絡を入れずに行方不明になっても、親と同居していれば連絡手段が確保できるからです。

また、既婚より独身が有利なのは、可処分所得つまり自分で自由に使えるお金が多くなるからです。

同じ理由で、既婚者でも子供がいない方が有利というわけです。

そのときの“属性ポイント制”というものについて、もう少し詳しくお話してみます。

まず、勤続年数はどのくらいあればよいのか？

もちろん勤続年数は長いほど評価は上がるのですが、勤続６ヶ月以上であれば、何とか借りることができるようです。

職業や雇用形態も、審査ではそれほど重要でなく、健康保険の種類が重視されます。

会社員か自営業か、経営者か社員かアルバイトかなどは重要でなく、健康保険の種類が重要なのです。

住居については、持ち家がやはり有利です。

その理由は、賃貸、公営住宅は夜逃げの多い居住形態であるのに対し、自分の家を持っている人は夜逃げの確率が統計的に低いからのようです。

また、固定電話があれば評価は高くなります。固定電話が無い場合、最低でも携帯電話は必要なようです。

直接店頭へ出向いて申し込む方法、また誰にも見られたくない場合など無人契約機でもＯＫです。

インターネットや郵送でも申し込めるというキャッシング会社も最近増えてきています。

これだけ種類が多いので、自分の好きな申込方法を自由に選べばよいのですが、実は申込方法によって審査結果が変わることがあります。

通常、審査の申し込みは、できるだけ人に見られないように無人契約機やインターネット、郵送などを選ぶ人が多いかと思いますが、審査を有利にするのは、実は店頭へ出向く方法なのです。

なぜなら、考えてもみて下さい。もしあなたが審査する立場であれば、インターネットや郵送でのんびりと申し込む人から、ほんとうに「お金を借りたい」という意志を感じますか？

店頭へ出向くという行為は、早急にお金を借りたいという印象を相手に与えられるわけですから、審査に有利になるといわれているのです。

身分証として使えるものには運転免許証、健康保険証、パスポート、住民票などがありますが、基本的にはどれを提出してもよいようです。

しかし、この中には審査を有利にする身分証があります。

それは顔写真が付いた運転免許証やパスポートなのか？そうではなくて、役所が発行する住民票なのか？

それは健康保険証です。

その中でも、公務員共済保険証や社会保険証、組合保険証などは一目で勤務先が確認でき、収入の安定度の判断材料にもなるため好印象を与えます。

“勤務先が確認できるから好印象”ということは、自営業者や無職の人でも持つことができる国民健康保険証は、印象を悪くすることはないにしても、審査を有利にすることはないようです。

もし、ご自分の保険証が、社会保険証や組合保険証であれば、審査の時に提示すべきです。

“属性モデル像”方式は他人の利用履歴で判断しますし、“属性ポイント制”方式は申込者本人を審査しますが、それだけで十分とは言えません。

なぜかといえば、他社での利用状況がわからないからです。

そこで、自社での審査の他に申込者の“信用情報”をチェックするのです。

信用情報とは、その申込者が過去に利用したキャッシングやローンの詳細な状況が登録されているもので、借入件数や借入金額、返済状況、債務整理や自己破産の有無など細かく記録されています。

これら信用情報は、国内５か所の信用情報機関に登録されていますが、利用する貸金各社によって登録先は異なっています。

与信とは“信用を供与する”ことであり、新規申込者に対して審査の上、返済に関して信用できる人物かどうか調べることです。

会社によって与信の方法は違ってきます。

クレジット・信販系の会社は“属性ポイント制”という方法を用いていますが、これは申込者の属性をポイント評価して、このポイントの総合点が基準を超えれば合格という仕組みです。

たとえば、職業分類では会社員の場合５点、自営業であれば２点、住居分類では持ち家５点、賃貸２点というように点数をつけていきます。

一方、消費者金融系の会社では“属性モデル像”という方法を用いています。

過去の膨大な取引データから申込者に一番近い属性を持つ人をモデルとしてピックアップし、融資後にどのような利用履歴をたどっていったかを検証する方法です。

したがって、ピックアップされたモデル像の利用履歴が悪ければ、申込者に問題がなくても審査に通らないということもあるわけです。理不尽と感じる場合があるかもしれません。

もしもあなたがキャッシング会社なら、今まで会ったことのない見ず知らずの人に現金を貸すことは、大きな心配ごとになるはずです。

見ず知らずの人に貸したお金を、キッチリ返してもらえるのか心配します。

最悪の場合は、貸したお金が返ってこないということもあり得ます。

このようなリスクをできる限り避けるため、キャッシング会社は慎重に審査を行い、これに通った人だけにお金を貸すわけです。

よくキャッシング会社の特徴として、「審査が厳しい」とか「審査は比較的通りやすい」とか言いますが、これは審査を通らなければ利用できないことを意味します。

つまり、キャッシング利用では審査通過が第一条件になるわけです。

キャッシングについては会社タイプ別の比較が欠かせません。

貸金会社には、いろんなタイプがあり、銀行系、信販会社系、消費者金融系などがあります。

これらの会社はそれぞれ特徴があり、金利を考慮してよく比較・検討し、最適な会社を選ぶことが大切です。

まず、銀行系キャッシングについては、金利が安く限度額も比較的高めであるということです。低金利で安心ということでは銀行系が一番ですが、反面、審査が厳しいというデメリットもあります。

信販系キャッシングの特徴は、銀行系ほどではありませんが低金利で審査も比較的通りやすいということです。

最後に、消費者金融系キャッシングの特徴ですが、審査や融資実行がスピーディで使い勝手の良さもよいのですが、金利は高めで融資限度額も低めということです。

利用金額や利用件数に関係なく、月々の支払金額を一定に設定して支払っていく方法がリボルビング方式です。

月々の支払額の定め方により、いくつか種類があります。

“元利定額リボルビング方式”は、毎月一定の支払額を定め、その支払額の中に元金返済分と利息が含まれている方法です。

“元金定額リボルビング方式”は、元金返済分を毎月一定にして、それに利息を合計して支払額を定める方法です。

“元金定率リボルビング方式”は、借入残高に対して定率の割合を乗じた元金分に利息を加えて月々の支払額を定める方法です。

“残高スライドリボルビング方式”は、借入残高に応じて月々の支払額が変化していく方法で、残高が大きい場合は月々の支払額も大きく設定されており、残高が小さくなると月々の支払額も小さくなります。

キャッシングを利用すれば、通常必ず元本に利息をつけて返済しなければなりませんが、この“無利息期間”を利用すれば利息が必要なく元本のみを返済すればよいわけですから、かなりお得です。

無利息期間のあるキャッシングは７日間や３０日間と期間が決まっており、その期間内に返済しなければ通常の利息がつくわけです。

たとえば、給料日の３日前に手持ちのお金が足りない時など、無利息期間のあるキャッシングを利用して３日後の給料日に返済すれば利息はつかないのです。

このように賢く利用することで、やりくり上手になることができます。

ただし、会社によって無利息の利用回数が違いますので注意が必要です。

そのため、“利息制限法”では元本に応じて金利を年率１５～２０％の範囲内と定め、違法な貸金業者を取り締まっています。

しかし、街を歩いていて見られる貸金各社の広告などには“年率２７％”などという数字が見受けられます。

この数字は利息制限法に違反しているのではないかと、疑問がもたれるところです。

しかし、ここで“出資法”という別の法律があるのです。出資法は年率２９．２％を超える利息で貸金業を営むことを禁止している法律です。

そのため、キャッシング各社は利息制限法を超えた金利で貸し出ししていても、出資法の２９．２％という上限を超えていなければ罰則を受けることにはなりません。

キャッシングの比較では、これらのことを十分考えて検討することが必要です。

また、貸金業各社が上限金利にどのように対応しているのか比較検討し、見極めることがますます大切になります。

金利とは、“お金の貸し借りに対する手数料”である“利息”を決めるためのものです。

つまり利息を元本で割ったものが金利というわけです。

キャッシングを利用すれば、必ず元本に利息をつけて返済しなければなりませんが、この金利の実質年率によって総支払い額は大きく変わってきます。

そのため、できるだけ金利の安いキャッシングを比較し、選ぶ必要があります。

利息の計算式は“借入残高×実質年率÷３６５×利用日数”です。

１０万円を実質年率１８％で３０日間借りたとしますと、

１０万円×１８％÷３６５×３０日＝１４７９円。つまり利息は、１４７９円となります。

同様に実質年率２０％として計算すると、利息は１６４３円です。

大きな差はないように感じますが、借入期間が長くなってくると利息を含めた総支払い額は、かなり大きくなってきます。

このことから、できるだけ金利の安いキャッシングを比較し検討することが大切になるわけです。

キャッシングの比較検索サイトを少しのぞいただけでも、たくさんの会社名が表示され、初めての人はどの会社を選べばよいか迷ってしまいます。

そこで、面倒くさがって、どの会社も似たようなものだと適当に選んでしまうのは避けるべきです。

比較ポイントをよく考え、検討してみますと、それぞれの会社の特徴がよくわかり、自分の目的に応じた会社が選べるはずです。

たとえば、どうせ借りるなら金利が低い方が返済合計額も変わってきますし、返済方法もいろんな種類から選択できれば、返済計画も立てやすくなってきます。

自分の目的に応じたキャッシングを安心して利用するには、比較のポイントをしっかり押さえて検討することが大切になります。